おもな事業内容
　ジオンウェルサービスの主な事業内容は、以下の３点です。
　　◆訪問介護
　　◆福祉用具貸与
　　◆ソフトウェア開発

　またこの他に、私たちの活動内容についてより理解を深めていただけるよう、
NLPなど、スキルアップの為の取り組みも専用ページに掲載しております。
詳しくは左側「新しい取り組み」をご覧下さい。

　介護福祉に貢献する、ジオンウェルサービス。
多くの方に、私たちのことを知って頂ければと思っています。

法律で定義されている「訪問介護」
　介護保険法第7条の6において、
『要介護者又は要支援者であって、居宅（老人福祉法（昭和38年法律第133号）第20条の6に規定する軽費老人ホーム、同法第29条第1項に規定する有料老人ホームその他の厚生労働省令で定める施設における居室を含む。以下同じ。）において介護を受ける方について、その方の居宅において介護福祉士その他厚生労働省令で定める者により行われる入浴、排せつ、食事等の介護その他の日常生活上の世話であって、厚生労働省令で定めるもの』
と定義されています。ホームヘルプサービスとも呼ばれています。

　■調理
　■片付け
　■掃除
　■洗濯
　■買い物
　■入浴
　■排泄介助
　■清拭（せいしき）
　■食事介助
　■その他日常生活を送るうえで必要なサービス

福祉用具とは
　福祉用具とは、心身の機能が低下し日常生活を営むのに支障がある要介護者、要支援者の日常生活上の便宜を図るための用具や、日常生活の自立を助けるための機能訓練のための用具をいいます。
　貸与（レンタル）された場合に介護保険で費用の９割を給付する福祉用具としては、車椅子、車椅子付属品、特殊寝台（介護用ベッド）、特殊寝台付属品（マットレス、サイドレール等特殊寝台と一体的に貸与出来る物）床ずれ予防用具（送風装置または空気圧調整装置を備えた空気マッレスや耐圧分散効果のあるマットレス）、体位変換器（体の下に挿入して、時間で動くマットレス）手すり、スロープ、歩行器（四脚のもの、二輪、三輪等）歩行補助つえ、認知症老人徘徊感知機器、移動用リフト（つり具の部分を除く）の12種類です。

　福祉用具の貸与の費用が介護保険の給付の対象となるためには、福祉用具の貸与がケアプランに組み込まれていて、支給限度額の範囲内にあることが必要です。どのような福祉用具が必要であるかということについては、理学療法士、看護師、ケアマネジャー等の専門家に相談するとよいでしょう。

　福祉用具の貸与の費用について、標準価格等は設定されていないので、福祉用具の貸与を行っている複数の事業者に福祉用具の種類毎に自己負担額を聞いてみて、最も安い事業者から貸与を受けることをお勧めします。
　レンタル商品の中でも、介護用のベッドなど、購入すると高く、その人が使わなくなると不要になるものは、上手にレンタルを活用していくことをお勧めします。しかし、逆に、勧められてレンタルしたが、使用していないものなどは、遠慮せずいらないことを伝え断りましょう。福祉用具のレンタルを行う際は、福祉用具の専門相談員から機能や使用方法等についてきちんと説明をうけましょう。また、レンタル品の故障やトラブルの際にも、迅速に交換や対応をきちんと行ってもらえるところを選びましょう。

　平成18年４月からは、介護保険制度の改正により、要支援１・２、要介護１、経過的要介護の方については、その心身の状態像から使用が想定されない福祉用具車椅子（付属品を含む）、特殊寝台（付属品を含む）、床ずれ予防用具、体位変換器、認知症老人徘徊器、移動用リフトは原則として保険給付の対象外となりました。

ジオンレンタルサービスの貸出パンフレットをご用意しております。
こちらをご覧下さい。(PDF)

求められる「介護のデジタル化」
　介護の重要性が高まる現在、人材不足や労働条件なども大きな問題となってきています。
　ジオンウェルサービスでは、負担を軽減し、作業の効率化を図る為に介護に関わるソフトウェアを
開発中です。